新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「新しい生活様式」は、消費に新たな潮流を生み出した。外出自粛による持ち帰り需要でハンバーガーが大幅に増えたほか、テレワークの浸透はワイシャツの消費を抑えた。コロナ禍で昨年から続く動きは、今年に入ってさらに加速している。 【写真】鳥貴族もバーガー専門店
テイクアウト
「外出の自粛で店内客は減っているが、それを上回るテイクアウトやデリバリーの利用がある」
日本マクドナルドホールディングス（ＨＤ）の広報担当者は、近況についてこう説明する。
既存店売上高は８月、前年同月比で５・３％増となり、度重なる緊急事態宣言でも１４か月連続で前年実績を上回った。コロナ禍前から、ドライブスルーや宅配の利用が消費者に定着していたことが大きい。
総務省の家計調査を基にした読売新聞の今年１～７月の集計では、ハンバーガーの１世帯（２人以上）あたりの消費支出は、コロナ禍前の一昨年１～７月に比べて２０％増えた。緊急事態宣言の影響を強く受けた飲酒代の８３％減をはじめ、和食が２５％減、中華そばが２４％減となる中、ハンバーガーの好調さが際立つ。
商機が生まれており、居酒屋大手の鳥貴族ＨＤや、ファミリーレストランなどを運営するロイヤルＨＤは、バーガー店を開業した。
外出自粛を中心とする消費者の自主的な感染予防策は、他の消費にも影響を及ぼした。医薬品では風邪薬など「感冒薬」が１８％減だったのに対し、手洗いの徹底や自宅での料理で手荒れが増えたためか、「外傷・皮膚病薬」は２６％増えた。
自動車については、ガソリン代が１６％減、レンタカーやカーシェアリング料金が２３％減と落ち込む一方で、「自動車等関連用品」は１２％増だった。自動車の衛生を保つため、シートカバーや洗車用具が売れたとみられる。
テレワーク
コロナ禍に伴う働き方の変化は、家庭のデジタル化とテレワークの定着を一気にもたらした。１～７月の消費支出では、パソコンが一昨年同期比で５０％増、照明器具が６３％増と大きく伸びた。
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